不動産売却前のリフォームは必要？メリット・デメリットを解説！

不動産売却前のリフォームは、基本的には必要ないと言われています。
きれいな状態のほうが良い条件で取引できるように思われますが、不動産売却前のリフォームには気を付けたい注意点があります。
そこで今回は、不動産売却前のリフォームについて解説します。
京都市（南区・右京区・西京区・下京区）、向日市、長岡京市で不動産売却をご希望の方は、ぜひチェックしてみてください。

不動産売却前にリフォームするメリット・デメリット

中古住宅である以上、適切なメンテナンスをしていたとしても何らかの不具合が生じることは珍しくありません。
そこで不動産売却前にリフォームを実施すれば、不具合を解消できるメリットがあります。
故障や陳腐化した設備を入れ替えたり、傷んだ内装を交換したりすれば、新築同然の状態に改善できる物件もあるでしょう。
状態の良い物件は早期売却が望めるため、少しでも早く売却したい方にとって不動産売却前のリフォームは有効です。
ただし買主のなかには、自分の手でリフォームする前提で物件を探している方も多くいらっしゃいます。
このようなケースでは、きれいな状態であるかどうかよりも、少しでも安い値段であるかどうかが重視される傾向にあります。
また、買主の好みや需要に合わないリフォームを実施してしまう可能性もあるでしょう。
すると、せっかく費用をかけて工事しても、思ったように不動産売却が進まないリスクがあります。
このほか、気を付けたいデメリットには次のものが挙げられます。

工事費用の回収が難しい

せっかくお金をかけてリフォームしても、工事費用を売却価格に反映させることは難しい傾向にあります。
売却価格に上乗せしてしまうと、中古住宅ならではの割安感が失われてしまうので、価格を据え置きにせざるを得ないケースも少なくありません。
むしろ工事費用の分だけ損するリスクもあるので、不動産売却前のリフォームには注意が必要です。
リフォームを実施する場合でも、多額の費用がかかる大掛かりな工事は避けたほうが良いでしょう。
あるいは、工事費用の分だけ値下げするなどの対応が有効です。

不動産売却前にリフォームが必要となるケース

前述のとおり、不動産売却前にリフォームする必要のないケースが一般的です。
ただし、リフォームしたほうが不動産売却がスムーズに進む場合もあります。
そこでどのようなときリフォームが望ましいのか、工事のポイントや費用相場を確認していきましょう。

リフォームが必要なケース

重要な設備が故障している、外観や内装の状態が悪い場合には、リフォームが必要であると言えます。
また、機能が古すぎるなど陳腐化している設備なども、交換が望ましいでしょう。
ただし、リフォームの際には新品に交換するだけでは意味がありません。
いくら新品であっても、低グレードや型落ち品を選ぶと、買主には見向きもされない恐れがあります。
最新機能や流行のデザインなどを考慮したうえで、どの設備に入れ替えるのかを決めると良いでしょう。
ただし人気の設備は、費用も高くなる傾向にあります。
また、買主の好みも反映されやすいポイントです。
そのため、不動産会社と相談しながらリフォームの方針を決めるのがおすすめです。

リフォームにかかる費用相場

リフォームにかかる費用相場は、工事内容によって変化します。
フルリフォームにかかる費用相場は400～600万円で、工事には1か月以上かかることも珍しくありません。
さらに不動産売却前のリフォームでは、工事費用を自己資金から捻出する必要があります。
そのためリフォームを実施する際は、なるべく費用を抑えるのがポイントです。
工事費用を売却価格に反映させるのは難しいことを考慮するなら、100万円程度に抑えるのがおすすめです。
実際にリフォームする場合の費用相場は次のとおりです。
水回り

• キッチン：50～150万円
• トイレ：10～50万円
• バスルーム：50～150万円
• 洗面所：20～50万円

水回りのリフォームは、設備のグレードによって価格が大きく変動します。
さらに間取りの変更をともなうときは、水道・配管工事も必要です。
工数が増えると費用も高くなるため注意してください。
少しでも費用を抑えるためには、設置場所やサイズなどを変えないのもポイントです。
内装

• 壁紙：1～2万円（10㎡）
• フローリング：7～9万円（6帖）
• 畳：5,000～8,000円（1枚）

壁が床に汚損が目立つときは、リフォームにより修繕するのがおすすめです。
なお、内装のリフォームについても、使用する建材によって費用相場は変化します。
少しでも安価に抑えたい場合や、汚損の程度が軽いときには、DIYで補修しても良いでしょう。

リフォームしないでも不動産売却するときの方法

大掛かりなリフォームはしないでも、不動産売却は可能です。
それでも、売却を成功させるためにやっておきたいことがあります。
そこで、リフォームしない場合の対応について確認していきましょう。

ホームインスペクションを実施する

リフォームをしない場合でも、ホームインスペクションやハウスクリーニングを実施しましょう。
ホームインスペクションでは、室内や小屋裏、床下、屋根、外壁といった箇所の劣化状況を診断します。
修繕が必要な箇所やその優先順位を調べられるため、中古の不動産を売却する際は診断を受けておくのがおすすめです。
そして買主にとっても、ホームインスペクション実施済みの物件は、不具合の有無や程度がわかるため、安心して売買契約に進めるメリットがあります。

ハウスクリーニングを実施する

築浅の物件のようにリフォームが不要な場合でも、ハウスクリーニングは実施しておくと良いでしょう。
どんなに掃除を徹底していても、個人では落としきれない汚れやにおいが付着している可能性があります。
内覧時にそのような汚れが目に付くと、買主が購入をためらう原因になってしまうかもしれません。
そこでハウスクリーニングを実施すれば、個人では落としきれない汚れも除去できます。
少なくとも汚れやすい水回りだけは、ハウスクリーニングを実施しておくのがおすすめです。

簡易リフォームは有効

ハウスクリーニングでも落としきれない汚れがあるときや、損傷が激しいときには簡易リフォームが有効です。
たとえばペットや喫煙者がいる場合には、壁紙に落ちない匂いが付着している可能性が高いでしょう。
そこで壁紙だけでも張り替えれば、気になる生活臭を一掃できます。
また、床や畳の損傷が広範囲に及ぶときにも、簡易リフォームで修繕しておくのがおすすめです。

不動産会社に相談するのがポイント

リフォームを実施する場合もしない場合も、まずは不動産会社に相談すると良いでしょう。
早期売却や売却価格のアップにつながるような、効果的なリフォームについてのアドバイスを受けられます。
優先度の低い工事をせずに済むため、経済的な負担を避けられるメリットがあります。

まとめ

不動産売却前のリフォームには、どのようなメリット・デメリットがあるのか解説しました。
基本的に、売主側ではリフォームする必要のないケースが一般的です。
それでもハウスクリーニングや簡易リフォームが有効なときもあるため、不動産会社と相談しながら売却を進めていくと良いでしょう。
私たち「株式会社ワイセレクション」では、京都市（南区・右京区・西京区・下京区）、向日市、長岡京市で不動産売却に関する問い合わせを承っております。
不動産売却前にリフォームするかどうかでお悩みの方も、お気軽にご相談ください。